乳幼児健康診査が大事な理由とは？子どもだけでなく親もサポートできれば皆ハッピー♪

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乳幼児健康診査は、母子保健法に基づいて自治体が行う、0歳から就学前までの子どもの健診のこと。

看護師は、診察補助だけでなく、発達確認や保護者支援、多職種との連携を行います。

仕組みや目的を理解できていると、看護師になってからの実践に役立ち、子どもと保護者により良い支援ができます

基本事項は、国家試験でよく問われるポイントです。目的・対象・法的根拠を正しく理解しておきましょう。

国家試験でも迷わず正答できるよう、乳幼児健康診査の基本から解説します。

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乳幼児健康診査とは？

乳幼児健康診査は、0歳から就学前の子どもを対象に、市町村が主体となって実施しています。

月齢や自治体によって、医療機関や保健センターで、個別健診や集団健診で行われます。

看護師以外にも保健師や医師、歯科医師などさまざまな職種が連携し、子どもや保護者の支援を行っています。

以下の内容を解説しますね。

• 目的
• 対象年齢
• 検診項目
• 母子保健法第12条・13条

目的

乳幼児健康診査は、子どもの健康状態の把握だけでなく、保護者支援や虐待防止などさまざまな観点から関わることが必要です。

主な目的は、次の5つです。

1. 発育や栄養状態の確認⋯身長、体重、頭囲
2. 疾病の早期発見⋯股関節開排制限の有無、視力検査、尿検査など
3. 運動・精神などの発達状況の確認⋯月齢や年齢に応じた発達過程
4. 虐待防止⋯身体面や保護者の関わりなど
5. 保護者の育児不安、養育面の確認⋯社会資源や継続支援につなぐ

こども家庭庁では、出産後から就学前まで、切れ目のない健康診査体制を整えています。

定期的な健診により、異常や不安を早期に発見し、医療や福祉の支援につなげます。

対象年齢

「乳幼児」という言葉から、0歳から就学前までを対象としていることがわかりますね。

多くの自治体では、以下のような月齢や年齢で健診が行われています。

• 3〜6か月
• 9〜11か月
• 1歳
• 1歳6か月
• 3歳
• 5歳

1歳6か月児・3歳児健康診査は市町村に実施義務があり、全国の自治体で行われています。

3か月〜1歳までの実施時期は地域で異なりますが、多くの自治体で行われています。

健診項目

それぞれの月齢や年齢に応じて、身長体重などの発育状況だけでなく、運動・言語・社会性の発達状況を確認していきます。

健診の時期によって、特に確認したい疾患や発達状況が異なります。

• 3〜6か月：定頸(首の座り)や股関節開排制限
• 9〜11か月：ハイハイ、つかまり立ち
• 1歳6か月：独歩(独り歩き)、有意語(意味のある言葉)や簡単なやりとり
• 3歳：視力検査、尿検査、聴力検査、言葉でのやりとり・理解面
• 5歳：集団での様子を評価し、社会的な発達の状況の確認

必要であれば、心理士や保健師が以下の方法にもとづいて発達の確認を行います。

• DENVERⅡ（デンバー発達判定法）
• 遠城寺式乳幼児分析的発達検査法

健診では、保護者の子どもへの関わり方や精神的な負担について確認します。

子どもの発達に遅れがあると、保護者も「育てにくさ」「ゆったりする時間がない」と感じる人もいます。

虐待リスクや保護者の育児不安、養育面などを確認するためにも、乳幼児健診は重要です。

母子保健法第12条・13条

乳幼児健康診査は、母子保健法第12条13条に規定されています。

母子保健法は、母親や乳幼児の健康の保持増進を図るため、保健指導や健康診査を目的とした法律です。

実施義務・乳児健康診査との違いは、国試で問われる重要なポイントです。

実施義務はないものの、多くの自治体では3〜6か月、9〜11か月、1歳、5歳児などの健診も行われます。

1歳までは、成長・発達の変化が大きく、育児不安も生じやすい時期です。

異常や育児不安を早期発見し、必要な医療や地域の支援につなげられるよう、多くの自治体で行われています。

5歳児健診は、2024年度より国の補助が開始され、就学前の支援強化が目的で、今後の拡充が期待されています。

母子保健法では、乳幼児健康診査以外にも以下が規定されています。

• 新生児や妊産婦の訪問指導
• 母子健康手帳
• 産後ケア事業
• 養育医療

過去の国試に出題された経緯があるので、覚えておきましょう。

乳幼児健康診査に関連した国試を解いてみよう！

第102回　午後56問

乳児健康診査を規定している法律はどれか。

1. 母体保護法
2. 母子保健法
3. 児童福祉法
4. 児童虐待の防止等に関する法律

乳児健康診査(0歳〜1歳未満を対象とした健診)は、母子保健法第13条に規定されています。

他の法律も、まとめてチェックしましょう。

国試では「どの法律に、何が規定されているか」を問われやすいです。

法律名	ポイント
母体保護法	人工妊娠中絶、受胎調節の実地指導、不妊手術に関する法律。 ※平成8年(1996年)に優生保護法から改正。胎児側理由による人工妊娠中絶の禁止。
児童福祉法	児童相談所の設置、児童福祉司の配置、里親制度、入院助産などの規定。
児童虐待の防止等に関する法律	児童虐待の定義や通告義務、虐待された児童の保護や支援措置について規定。 ※通称、児童虐待防止法

第108回　午前59問

乳幼児健康診査を規定しているのはどれか。

1. 母子保健法
2. 児童福祉法
3. 次世代育成支援対策推進法
4. 児童虐待の防止等に関する法律

乳幼児健康診査(0歳〜就学前を対象とした健診)は、母子保健法第12条・13条に規定されています。

次世代育成支援対策推進法は、少子化対策の一環として、社会全体で子どもや子育て家庭を支援するための、枠組みや責務などを規定した法律です。

子どもが健やかに育つ社会の実現を目的としています。

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国試対策では「目的・対象・法律」をセットで覚える！

乳幼児健康診査は乳幼児の健康状態の確認だけでなく、保護者支援としても重要な位置付けです。

少子化対策、子育て支援として、国も力を入れているので今後も問われる可能性が高いです。

親御さんにとって、わが子の成長は日々気になります。

乳幼児健康診査で他の子より成長が遅れていることが分かれば、なおさら不安です。

子どもの成長には、子どもの数だけペースがありますが、親御さんの不安に寄り添える看護師さんが、ひとりでも多く誕生してくれたら嬉しいです。

この記事を活用して、国試で確実に得点できるようにしていきましょう。

最後までお読みいただきありがとうございました。

このブログ記事が、あなたの看護師国家試験対策の一助となれば嬉しいです。

試験勉強、頑張ってくださいね！